アメリカ農産物について

ニュースを見ていると、ファミレスで食事する家族連れが、「安くて良い物なら、国産よりアメリカ産の牛肉のほうが良い」などと答えている模様が流されたりしている。

悪いが、ＥＵの人が見たら、「日本人はバカか？」と呆れるだろう。

かつてフランス大統領ド・ゴールは「食料が自給できない国は真の独立国ではない」との箴言を残したが、今日の農産物貿易は単に自給率だけの問題ではなくなっている。

ＥＵでは国民の安全を考慮し米国産牛肉の輸入を禁止している、かつては5％の輸入義務があったのだが、7～8歳の少女から18歳の子と同等の女性ホルモンが検出されたり初潮が異常に早まるなどの事例が多発し、原因が米国産牛肉の女性ホルモン過剰投与が原因と判明。癌の原因にもなることが分かった。
ＥＵは米国に罰金を払うことになったが、輸入禁止とした。
米国はＥＵの農産物に課徴金を掛けて報復したが、ＥＵはそれでも輸入禁止措置を解かなかった。

こういう事実は不都合な真実に該当するのか、日本のマスコミでは全く報道されない。

牛肉成長ホルモン、遺伝子組み換え大豆はアメリカの巨大バイオ企業「モンサント」が製造しているが、英国モンサントの社員食堂では遺伝子組み換え食品は禁止されている。
理由は「安心して食べていただくため」だそうである。

モンサント前ＣＥＯロバート・シャピロ氏は、引退後、若い奥さんに子供を二人生ませた元気な方だが、わが子にはオーガニックミルクを飲ませている。
牛成長ホルモンを開発した会社の代表がわが子には、そのミルクを飲ませないというのである。

学者の難しい解説を聞かずとも、これらの事実が全てを物語っているのではないか。